クレジットカードの不正利用問題に揺れているPayPay。
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不正利用問題の対策として2018/12/21〜
- クレジットカード決済
- Yahoo！JAPANカードからのチャージ
２つに関して30日間で上限5万円までという制限を設けました。
『100億円あげちゃうキャンペーン』で大いに盛りあっがったPayPay。
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セキュリティ対策で盛り上がりに水をさす形になってしまいました。
PayPayは家電量販店であるビックカメラ、コジマなど高額商品を扱う店に対応していることもありキャンペーン時には客が殺到。
5万円以上のクレジットカード決済制限が設けられたことにより、狙っていた家電などをPayPayで支払うことが不可能になってしまいますよね。
しかし、制限を設けられたのは
- クレジットカード決済
- Yahoo！JAPANカードからのチャージ
２つの決済方法です。
銀行口座からのPayPay残高へのチャージでしたら金額制限はありませんので5万円以上の買い物にも対応できます。
規制が増えてきて使いづらくなるのは悲しいですが、PayPayで5万円以上の買い物をするのであれば銀行口座を登録しておきましょう。
PayPayで5万円以上の買い物をする方法
クレジットカードやYahoo！JAPANカードからのチャージに「30日間まで5万円」とういう制限が設けられたことにより、PayPayで5万円以上の買い物をする方法が限られてきました。
１つは銀行口座からのPayPay残高へのチャージです。
PayPayへ銀行口座を登録するにはYahoo!ウォレットの預金払い用口座を登録する必要があります。
PayPay アプリを起動すると支払いコードの画面が表示されます。
右下の「残高」をクリック。
「PayPay残高にチャージ」を選択します。
チャージする金額を入力する画面に切り替わります。
画面中央のアイコン「支払い方法を追加してください」をクリック。
ここで、YahooのIDを持っていない場合YahooIDの登録が必要になります。
YahooIDは携帯番号登録後、SMSで４桁の認証コードが送られてきます。
送られてきた認証コードを入力することで完了します。
YahooID登録後には「Yahoo!マネーに登録してチャージする」の画面が表示されるようになります。
青色の「yahoo！マネーの利用登録をする」をクリック。
画面下の「預金払い用口座を登録する」をクリック。
指定銀行を決定すれば登録完了。
PayPayで上限金額を気にしたくない方には、銀行口座からのチャージをおすすめします。
PayPayで5万円以上の買い物をする2つ目の方法はYahoo!マネーでの支払いです。
Yahoo!マネーとは電子マネーの1つ。
ヤフオクを利用する方であればお馴染みの決済方法でしょう。
Yahoo!ショッピングにも対応した電子マネーになります。
PayPay自体がSoftBankとYahooが提供しているサービスですので、
Yahoo！ウォレット、Yahoo!マネーどちらにせよYahoo!IDの登録は必要です。
PayPay残高の仕組み
PayPayでの支払いにはPayPay残高が使われます。
PayPay残高は２種類。
- PayPayライト
Yahoo!Japanカード、Yahoo!ウォレットの預金払い用口座からPayPay残高にチャージした金額。
- PayPayボーナス
PayPayボーナスは特典やキャンペーンで付与された金額。
PayPay残高で支払うと、PayPayボーナスが優先的に消費されます。
PayPayでの支払いには優先順位があります。
ポイントは全額が優先的に支払われるという点です。
PayPay残高支払い時、支払い金額に満たない場合はPayPay残高での支払いができません。
また、他の支払い方法との併用はできませんので注意が必要です。
支払いの最終手段であるクレジットカードでの支払い金額にメスが入った為、使いにくくなったと感じる方も多いでしょう。
PayPay公式HPでは、さらなる制限の可能性もあるとのこと。
ただでさえ使いにくくなった上に、更なる厳しい規制がかけられる可能性が出てきました。
5万円規制は一時的？
PayPay公式HPでは『皆さまには、新たなクレジットカード不正利用の対策を講じるまでの間、ご不便をおかけいたしますことお詫び申し上げます。』との一文があります。
5万円規制とは別のクレジットカード不正利用対策が施されれば元どおりの使い方ができるとも解釈できますね。
いずれにせよ、盛り上がったキャンペーンに水をさす形になったクレジットカードの不正利用問題。
現状、5万円以上の支払いは可能ですが手続きは面倒ですしユーザーびいきとは言い難いサービスです。
本当にキャッシュレスを浸透させたいのであれば、新たなキャンペーンで客を惹きつけるのではなく使いやすさに特化したサービスを提供するべきでしょう。
